伊藤：皆さんこんにちは。大学発・ディープテックスタートアップに特化したVC（ベンチャーキャピタル）のBeyond Next Venturesで代表取締役社長を務めている伊藤毅です。

CureApp（キュア・アップ）は、日本初の治療アプリという新しい産業を創造し、日本経済新聞独自の企業価値調査による「NEXTユニコーン」でも常にランクインするなど新進気鋭のスタートアップです。同社は日本で初めて厚生労働省から認可を得て保険適用されたソフトウェアの医療機器『治療アプリ』の開発・販売などの事業を展開しています。

創業者である佐竹晃太さんは、私と同じ2014年に創業した起業家同士でもあり、2015年に当社1号ファンドの投資1社目でもある、記念すべき投資先企業の創業者でもあります。

今回は、ビジネス経験ゼロだった医師・佐竹さんに、CureAppの起業背景と、今や数千の医療機関に導入される治療アプリを開発・販売するまでの事業へと成長させてきた舞台裏を伺いました。

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プロフィール

株式会社CureApp　代表取締役社長・医師

佐竹 晃太

慶應義塾大学医学部卒、日本赤十字社医療センターなどで臨床業務に従事し、呼吸器内科医として多くの診療に携わる。2012年より海外の大学院に留学し、中国・米国においてグローバルな視点で医療や経営を捉える経験を積む。米国では公衆衛生学を専攻するかたわら、医療インフォマティクスの研究に従事する。帰国後、2014年に株式会社CureAppを創業。現在も診療を継続し、医療現場に立つ。上海中欧国際工商学院（CEIBS）経営学修士号（MBA）修了、米国ジョンズホプキンス大学公衆衛生大学院公衆衛生学修士号（MPH）修了。

Beyond Next Ventures株式会社　代表取締役社長

伊藤 毅

2003年4月にジャフコ（現ジャフコ グループ）に入社。Spiberやサイバーダインをはじめとする多数の大学発技術シーズの事業化支援・投資活動をリード。2014年8月、研究成果の商業化によりアカデミアに資金が循環する社会の実現のため、Beyond Next Venturesを創業。創業初期からの資金提供に加え、成長を底上げするエコシステムの構築に従事。出資先の複数の社外取締役および名古屋大学客員准教授・広島大学客員教授を兼務。内閣府・各省庁のスタートアップ関連委員メンバーや審査員等を歴任。東京工業大学大学院 理工学研究科化学工学専攻修了

「禁煙」「高血圧」治療で数千の医療機関に導入

伊藤：「治療アプリ」は医師が処方するアプリとしてさまざまな医療機関で導入されていますが、おそらく一般的には耳慣れない言葉だとも思います。そもそもどんな社会課題を解決するものなのか、改めて教えてください。

佐竹：治療アプリは、患者さんの行動変容を促すためのソフトウェアで、医療の現場で医師が処方する治療の手段としてすでに活用されています。薬ではない、これまでにない新しい治療方法ですが、薬と同じように臨床試験や治験を行い、薬事承認を得て保険適用がなされています。

すでに数千単位の医療機関で導入実績があり、現在は「禁煙」と「高血圧」の治療アプリを販売しています。現在、7つの疾患領域で治療アプリの開発を進めているところです。

治療アプリと一般的なヘルスケアアプリの3つの違い

伊藤：一般的な「ヘルスケアアプリ」と何が違うのか、どう機能するのか、改めてもう少し詳細を教えてください。
佐竹：主に3つの違いがあります。

一つ目は、アプリから発信される治療のためのメッセージや、病状を診断するための条件分岐となるアルゴリズムの一つ一つが、医学的なエビデンスに基づいて開発・実装されている点です。

病院などの臨床現場では、生活習慣指導を専門とする管理栄養士や専門医などが、患者さんが行動変容（＝行動を起こしてくれるための動機づけ）になるようなお声がけや指導を日々行っています。そうしたノウハウをエビデンスに基づいてソフトウェア化した点が、治療アプリの大きな特徴です。また、データはどんどん蓄積されていくため、診療の効率性を向上させることができます。

二つ目は、先述の通り通常の薬と同じプロセスで有効性が証明されている点です。つまり、専門家から見ても医学的に妥当性がある製品だと認められています。

三つ目が、かかりつけ医と一緒に当アプリを使って患者さんの生活習慣を良くするために、二人三脚で取り組むためのツールとして活用できる点です。患者さん一人一人に合わせてガイダンスの内容や場所、時間を最適化し、何カ月も診察期間が空いてしまうような「治療空白」を埋め、介入頻度を飛躍的に向上させることができます。

伊藤：科学的なエビデンスに裏付けられた機能をアプリに実装して、病院で処方されているということですね。まさに新しい社会課題の解決方法であり、新しい医療のあり方を提案している、前人未到の事業ですね。

「まだ日本で誰もやっていない」ある論文が運命を変えた

伊藤：佐竹さんには、今から10年前の独立直後の2014年に品川駅周辺のカフェで初めてお会いしました。そのときに、治療アプリの事業構想はもちろん、佐竹さんのお人柄にも惹かれて、投資したいと思ったことを覚えています。

もともと私自身は前職のジャフコ時代から医療機器に投資をしてきていたので、日本政府がソフトウェアの医療機器を推進していく流れや承認制度を整備していく流れがあることは知っていました。

しかし、今でこそ治療アプリはDTx（デジタルセラピューティクス）なんて言われるほど注目されていますが、10年前はほとんど誰も知らなかった時代です。また、医師が起業すること自体も非常に珍しかったですよね。そんな時代に起業されたきっかけは何だったのでしょうか？

佐竹：ある論文との出会いがきっかけでした。私は当時、アメリカはメリーランド州のジョンズ・ホプキンズ大学に留学していました。まだ起業なんてまったく考えていなかった時期です。ところが、医療情報科学のクラスの指導教官から紹介された治療アプリの論文に、「薬と同じ程度の効果をアプリで出せる」と書いてあったんです。ロジックもしっかりしていて、副作用の心配も要らない画期的な治療方法だと、ものすごく興奮しました。

おそらくその時点で、治療アプリの可能性の大きさに気づいていたのは日本で私しかいなかったと思います。最も進んでいるアメリカでさえ、一部の研究者しか認知していなかったくらいですから。

私は医師として、「この治療アプリという素晴らしい治療手法を日本で普及させたい、日本発で世界にも広げたい」と、すごく使命を感じました。使命を感じられる対象に出会えたことはとてもラッキーでしたし、感じられたからこそ起業しようと決意できたんです。

伊藤：そのときは、医師として目の前の患者さんを救うこと以上に、起業家として新しいプロダクトを世の中に届けたい気持ちのほうが強かったのでしょうか？

佐竹：私は5年間、臨床医として患者さんを診てきてやりがいや充実感を感じていましたが、一方で違う形での社会貢献を成し遂げたいという想いも持っていました。その想いを胸に留学し、「社会課題を解決できるソリューションはこれだ」と心から思える治療アプリに出会えたので、事業を始めたというのが経緯です。今でも週に一回は臨床現場で医師として働いています。

まず「禁煙」治療に乗り出した理由

伊藤：CureApp を創業されて、まず禁煙の治療アプリにチャレンジすることになりますよね。追加の投資を検討するタイミングで、私自身が喫煙者に戻って1カ月間タバコを止められない身体にしてから御社の治療アプリを使ったことを覚えています（笑）。それで本当に効果を実感して追加投資を決定したわけですが、最初に「禁煙」治療に着目した理由は何だったのでしょうか？

佐竹：自分が呼吸器内科を専門としていたため、専門性とフィットした点が理由の一つです。ほかにも、もっとマーケットサイズの大きな疾患を対象にする治療アプリでプロダクト開発を進めるアイデアもありましたが、一方で、将来の可能性と展望としては一つの疾患だけで終わらせるつもりもありませんでした。日本で前例のない治療アプリを開発し、薬事承認や保険適用を得る第一弾として、先陣を切って風穴を開けることを考えても、自分の専門分野が良いだろうと判断しました。

加えて、禁煙は臨床現場に関わらずすべてのステークホルダーにとって解決したいトピックである点も、最初に取り組んだ理由でした。

ビジネス未経験の医師が日本初の治療アプリを開発できた理由

伊藤：とはいえ、佐竹さんご自身は技術者ではなく、また、ビジネスも未経験の状態でいきなり事業を起ち上げたわけです。どのように実現してきたのでしょうか。

佐竹：最初は一人で創業したのちに、出身大学の後輩に、医師でプログラミングができる鈴木晋（現・開発統括取締役）がいて、彼に声をかけたことが始まりです。

しかし今振り返ると、医療機器としての品質を保ちながらエビデンスに基づく製品開発を成し遂げるまでは、まだ一定のギャップがありました。

伊藤：治療アプリが完成するまでの道筋が、その時点ではまだイメージできなかったんですね。どうやってその課題をクリアにしたのでしょうか？

佐竹：鈴木が当社にフルコミットしてくれるようになったことも大きかったですし、治療アプリの事業を実現させたいと周囲に伝えていくうちに、伊藤さんと出会ったり、助成金のことを教えてもらったり、アカデミアの方が支援してくれたりと、仲間が集まっていったことがかなり大きな転換点でした。

当時は、ここまで仲間が集まるなんて想定もしていませんでしたが、「医療のデジタル化」という世の中の大きな流れが追い風だったこともあり、活動を続けるうちに仲間が増えてチームが構成されプロダクトができ上がっていきました。

伊藤：佐竹さん自身の思いが周囲の方々を巻き込んでいく原動力になったんでしょうね。

まさかの薬事申請中に専門家が次々と退職し、危機的状況に

伊藤：これまでの10年間、山あり谷ありの事業運営だったと思いますが、佐竹さんの中で最も大変だったことは何でしょうか？

佐竹：スタートアップを起業した方は毎月のように山あり谷ありだと思いますし、私も色々経験しましたが、中でも、薬事の専門家が全員離れてしまったことが最大の困難であり、思い出深いものでもあります。

禁煙の治療アプリを開発し、治験は上手く進んだものの、薬事承認のプロセスでつまずいたんです。申請書類の作成や、厚生労働省の当局とのやり取りなどに薬事の専門家が必要だった中で、全員が離職してしまいました。

申請自体は済ませていたものの次の期限が迫る中、社内に専門家が一人もいない状態になってしまった。その状況下でどうやって薬事承認を得ていくのか。また、製品開発もブラッシュアップが必要なのに、会社を休むメンバーも出てきてしまいました。経営者として反省する点は多いですが、当時はとにかく目の前のことをクリアするために必死だったことを覚えています。

伊藤：お話を伺っているだけでも「よく乗り越えられたな」と思いますが、どうやってその局面を乗り越えたのでしょうか？

佐竹：目の前の禁煙治療アプリの薬事承認は、是が非でも通さなければならない案件でした。そこで私は、厚生労働省から出ている「プログラム医療機器（デジタル技術を活用し、診断や治療を支援するソフトウェアおよび記録媒体）」や薬事に関する通知を何年間分にわたって全部読み上げ、1からすべて書き直して政府に提出し、難局を乗り越えました。

伊藤：そんなご苦労を経て、日本発で日本初の治療アプリがプログラム医療機器として薬事承認され、保険適用を実現したのですね。

医師が成功するチームを作るには

大事にしているマインドへの共感を優先

伊藤：CureAppは年々チームが拡大していますが、どのような考えに基づいて、どんな仲間を入れてチームを作ってきたのでしょうか？

佐竹：戦術レベルの話の前に、まずは自分たちが大事にしているマインドが、「正しい心を持って正しい道を歩む」なんです。私たちのミッションである『ソフトウェアで「治療」を再創造する』を成し遂げるためには、このマインドに対する心からの共感がなければ、「CureAppに身を置きたい」「人生を預けたい」と思ってくれないし、転職を決められないはずです。

その上で、採用の方法や戦術的なノウハウが極めて大事になります。採用に強いメンバーに入ってもらい、自分自身も採用活動にコミットし、一人一人と向き合って口説いていくことも大事です。

伊藤：以前、CureAppの役員の方が、「私たちは医療の会社なので、単なる売上や成長のためにやっているわけではない」とおっしゃっていて。確かに医療系の企業の存在意義や究極の目的は「患者さんを救う」ことにあるわけで、そのマインドを浸透させることは重要だと思います。

ビジネス経験豊富なメンバーの参画が転機

ちなみに「創業期」にはどんな意識をしてチーム作りをしていったのでしょうか？

佐竹：新しい事業やビジネスを始めるための専門性を持った方に仲間に加わってもらうことが大事です。私と鈴木の医師2人で事業を進める中で、事業が前に進んだと感じられた最初のピースは、やはりビジネスサイドのメンバーの参画でした。

私自身、ビジネススクールに通っていたものの、あくまでそこは学校に過ぎません。事業化に必要な知識やマインドセット、行動は、今振り返ると全然、できていませんでした。そこへビジネスを知っているメンバーに入社してもらって、足りない部分を彼らの活動から謙虚に吸収しました。立場は部下に当たるんですが、発言や考え方、行動からすごく学びました。影響を受けて、私も少しずつ成長できていると思っています。

伊藤：特に不足していたビジネスサイドの人材を初期段階で仲間に引き入れていったわけですね。

これから起業を検討されている医師の方や、医療分野のスタートアップ経営に携わられている方にとって、とても参考になるお話を伺えました。本日はありがとうございました。